案件名:
ステンレス・アルミ板の薄板加工をお願いしたい
募集期限 | 2022年06月30日まで募集受付 |
---|---|
応募受付後の売り手への返答目安 | 2022年07月10日を目安に返答されます |
商談状況 | 応募数:2件 内、 商談中:2件 |
案件内容 | 当社では矩形と三角に連続折り曲げした金属薄板を探しています。 矩形とは、1辺5mmの四角形の波板のようなモノで、 金属はステンレスもしくはアルミの0.2mmです。 高さは180mmで全長は213.5(214mm)になります。 わかりやすく言えば、幅180mmで長さ214mmの波板です。 詳しい仕様は、PDFで送付も可能です。 金型を作成すればいいのですが、昨今の金型高等のため、金型の安いところ、 もしくは手折、あるいは、海外の協力工場、別の方法でも作れるという企業様がいらっしゃれば、 まず見積もりを頂きたいです。 また、類似商品の製造や類似金型保有で、こんなものなら提供できるという提案も歓迎します。 細かな作業ですが、歪みなどがなければ、ピッチやスパンの誤差は、0.5mm程度は許容できると思います。 サンプル作成に関しては、1点15000円程度でできればありがたいです。 正式発注までの時間が多少ありますが、まずは5別紙指定枚数での費用と、作業日程をお知らせいただければありがたいです。 本件は複数の問い合わせを、ブローカーにもお願いしています。 詳細データは、ログイン企業様にのみ、閲覧していただけます。 当社はIT関連で、ものづくりは初心者です。色々ご提案いただけるとありがたいです。 |
---|---|
予算 | ご相談 |
条件・支払い方法 | 秘密保持契約締結後、実作業着手。納品予定日の月末締め、翌月末現金となります。 初めての取引でご不安な場合には着手金、中間金、残金と分割してお支払いも検討可能です。 |
図面/資料 | |
頻度 | 継続可能性あり |
選考の際に考慮する点 | 少量から大量まで所期500枚から、月間1000枚程度まで対応可能な企業様。 プレス機でも、手曲げでもかまいませんが、納期遵守していただける企業、個人様 現場を拝見できる企業様、 |
メッセージ | 詳細は別途協議のうえ決定したい 関西地区であれば面談説明も可能ですが、説明時点で守秘義務覚書の提出をお願いすることがあります。 |
取引対象地域 | 北海道、東北、関東、信越、北陸、東海、近畿、中国、四国、九州、沖縄 |
質問・回答コーナー ※この案件に関する事前質問と回答の一覧
-
:買い手
:売り手
-
2022年06月07日 16時47分
t=0.5であれば対応できそうなのですが、設計変更は可能でしょうか??
売り手
-
2022年06月07日 17時00分
はじめまして。t=0.5と言うのは、厚みのことでしょうか。
前回モデルやさんに作ってもらったのは、ステンの0.2でした・ステンの0.5は使ったことがないのですが
アルミであれば可能かもしれません。ただし、かなり固くなりますね。明日以降材料屋さんで実際の厚みを見てから、お返事いたします。
早速のご連絡ありがとうございました。
買い手
この案件に応募するには[応募する]ボタンを押して進んでください。
募集企業の概要 | |||||
---|---|---|---|---|---|
社名 | ログインすると募集企業の概要を表示します。※クリックしてログイン | ||||
都道府県 | |||||
資本金 | 従業員数 | ||||
設立・創業 | 所属団体 | ||||
業種 |
募集企業のこれまでの商談実績 (本件も含む) | |||||
---|---|---|---|---|---|
募集案件数 | 3件 | 商談実績数 | 3件 | 商談成立数 | 0件 |
案件へのご提案について
※ログインすると、案件への提案・応募・詳細を確認することができます。
※応募は1社につき1度のみとなっています。
※詳細な情報が分からなくても、過去の実績や自社のPRをなるべく盛り込み、買い手へご応募ください。
※「質問」は応募の事前確認の場です。入力された内容はすべての方に公開されます。
※詳細なご提案やお見積りは、買い手からの商談申込後、個別に行ってください。
・・>商談モールの利用方法/はじめて利用される方(売り手)はこちら |
■ 商取引をはじめる前に
「ザ・商談モール」では、利用規約に基づいて買い手企業より申請された「買いたい案件情報」を原則として、そのまま掲載しております。
掲載情報については「利用規約」に従い、あくまで利用者の責任においてご利用ください。
「ザ・商談モール」に関するお問い合わせは、ザ・ビジネスモール事務局(大阪商工会議所内)までお願いします。
「ザ・商談モール」は大阪商工会議所と事業に参加する各地商工会議所等(以下「登録団体」という)の責任のもとで運営するものであり、実施されるサービスについては日本商工会議所及び登録団体でない各地商工会議所が実施・関与するものではありません。 (免責事項参照)